情報共有のインセンティブと非営利組織

しばらく前に、ドラッカー名著集 4 非営利組織の経営という本を読みました。表題どおり、非営利組織の運営について、企業マネージメントの観点から語っているものです。

内容的にも僕の今まで考えていたことを合致するのですが、これは、また別に情報共有環境作りに適用できるのではないかと思いました。

そもそも、情報共有が行われない、導入したツールが使われない理由とはなんでしょうか? 曰く「時間がない」「それ自体が仕事ではない」「他にやることがある」…。こんな返答も多く聞きます。でも、実際に仕事ではない環境でそうしたツールを使いこなしている組織もあります。この違いは何なのか。どうやったら克服できるのか。

そこでヒントになるのが、本書ではないかと思い立ちました。まず、非営利組織の特徴をいくつかあげます。

  • 給与が出ない、または非常に安い
  • 目的は様々だが、大きな利益を考慮しない
  • 自主的な参加を基盤とする

といったところでしょうか。ここで重要なことは、参加する人にとって、非営利組織への参加は、給与が安いおかげで、生活のための仕事としては確立できないことです。にもかかわらず、非営利組織に参加する人は一定数おります。その目的をドラッカーは「自己実現」と定義しています。非営利組織に参加することで、彼が仕事以上にやりたいことを成し遂げるということです。

僕は、この「給与が出ない」というところに、情報共有のためのインセンティブのヒントがあると考えています。先に情報共有が行われない理由をいくつかあげましたが、一番の問題は、結局のところ「情報共有をしても、給与、昇進に関する評価ならない」ことが原因ではないかと想定しています。この点は、非営利組織も同じです。でも、非営利組織には、「自己実現」という目的があり、それこそが参加のインセンティブになっています。では、これにならって、「情報共有を通して実現するものは何か」を明確に定義していくことが、情報共有を組織、またはグループで実現させる有効な手段なのではないかと考えています(ドラッカーの本でも、目的を明確にして、寄付を募るシーンが出てきます)。

はっきりいえば、ウィキにメモをまとめたり、社内ブログを熱心に更新したところで、給与があがるわけでも、昇進が早くなるわけでもありません。却って仕事をサボっていると思われるかもしれません。でも、それは、情報を共有できる環境に置き、整理していく事で、必ず仕事の役に立ちます。また、それは直接自分の役に立たない可能性があっても、人に役に立つ可能性があります。そうした、ある種の「ボランティア精神」(これは、他人に奉仕するだけでなく、間接的に自己のために役立たせるという意味も含んでいます)が、情報共有を促進させるエンジンになるのではないかと考えています。

もちろん、一口にそういったところで明日から情報共有があっという間に進むわけではないですが、手法としては一考の価値があるのではないかと想定しています。

情報共有についてお悩みのみなさん、まずは、非営利組織について学んでみてはいかがでしょうか。

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